インプラントが保険診療になる条件とは？

インプラント治療は基本的に自由診療となり、健康保険は適用されません。しかし、意外と知られていないと思いますが、2012年4月から、ある一定の条件のみについて健康保険が適用されるようになっています。ただ、虫歯や歯周病などで歯を失ってしまった場合や、事故などで1本歯が折れてしまった場合などについては適用されません。かなり厳格な適用条件ではありますが、以下にご紹介していきます。

保険診療と自由診療とは

まず、保険診療と自由診療について、簡単に説明をします。まず、保険診療とは、健康保険に加入している人が受けられる医療で、年齢などにより変動はありますが、1割から3割の自己負担で標準的な治療が受けられる制度です。一方で自由診療は、健康保険の範囲外の治療を自費で受けるものです。歯科では保険適用とならないセラミックなどの被せ物や、矯正治療、インプラント治療なども多くは自由診療の範囲内となります。

インプラントが保険適用になる条件

インプラント治療は2012年4月から、ある一定の条件のみについて健康保険が適用されるようになりました。その条件を下記で解説していきます。

先天的な原因の場合

まず、先天的な原因の場合、生まれつき顎の骨の3分の1以上を失っている症状があれば健康保険の適用となります。これは、顎の骨の損失が大きい場合、入れ歯やブリッジといった他の補綴装置の装着が難しいためです。また、2020年4月からは、インプラント治療の保険診療の範囲が拡大されました。先天性欠損歯が6本以上ある場合や、先天性欠損歯が連続して4本以上ある場合にも保険診療が可能になったのです。ただし、国内でのこのような症例は非常に少ないと言われています。

後天的な原因の場合

後天的な原因の場合では、病気や事故によるものが想定されています。がんなどの腫瘍、顎骨骨髄炎や交通事故などの外傷で著しく顎骨・歯槽骨を欠損した場合、具体的には連続して3分の1以上の顎骨を失った場合が保険適用となります。そのほかにつきましても、細かな規定が定められています。治療を希望する場合には専門的な医療機関での十分な診断が必要です。

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保険適用でインプラント治療が受けられる医療機関

インプラント治療を保険適用で受ける場合には、治療をする医療機関も定められています。具体的には以下のような条件があります。

• 歯科又は歯科口腔外科を標榜している保険医療機関であること。
• 当該診療科に係る5年以上の経験および当該療養に係る3年以上の経験を有する常勤の歯科医師が2名以上配置されていること。
• 病院であること（病院とは、病床数が20床以上の医療機関を指します）。
• 当直体制が整備されていること。
• 医療機器保守管理及び医薬品に係る安全確保のための体制が整備されていること。

つまり、入院をして手術するに当たり、十分な体制が整っている医療機関ということです。

インプラントの保険適用はごくわずか

ご紹介してきましたように、インプラント治療で保険適用となるのは、顎を3分の1程度失ってしまうなど重い症状の場合に限られます。ほとんどの方は自由診療となりますので、医療費控除などの方法での費用削減を考えましょう。

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